職能資格制度とは、人事制度の形態のひとつで、能力主義にもとづく制度を指します。
資格制度を職能資格等級で編成し、それを人事システム全体の中心におく制度で、職能資格等級とは、企業経営にとって必要な種々の職能を、職掌、職種と習熟度、難易度、それに責任度などで区分し、それらに資格による名称を付したものをいいます。これらの資格の中から、各人のテクニカル・スキルに応じてふさわしいものを与えます。職能資格制度では、処遇の基本は職位(ポスト、例えば課長・部長)ではなく、職能資格(例えば参事・参与)となります。
これを導入している企業ではほとんどの場合、職能資格に基づいて給与が決定されます。
職能資格は職務や役職に関係なく、従業員が保有していると思われる能力の程度に応じて”資格”が付与できることから、年功序列及びローテーションを基礎とする日本型人事制度を根幹から支えてきたといっても過言ではありません。
最近では、年功的な運用がもたらす「賃金と能力のミスマッチ」など、さまざまな問題が指摘されるようになっています。